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お知らせ・トピックス

2021.06.18

「医療事務(動画)」ページ更新しました

「医療事務(動画)」ページ更新しました

 先日開設いたしました「医療事務(動画)」ページに下記内容を更新しました。

*初診料・再診料
*医学管理
*投薬
*注射
*処置
*手術
*検査
*画像診断
*リハビリテーション
*精神科専門療法
*在宅医療

是非一度ご確認していただき、医療機関の皆様にご活用していただければ幸いです。
また、皆様からのご意見等ございましたらお待ちしております。 
2021.03.05

「医療事務(動画)」ページを開設しました

「医療事務(動画)」ページを開設しました

この度、会社ホームページに「医療事務(動画)」ページを新たに開設しました!
昨年開催させていただきました 2020年改正を盛り込んだ Web版医療事務講座の内容の一部を動画にて作成し、随時掲載していきます。
診療情報ページと併せ、医療機関の皆様にご活用していただければ幸いです。

また弊社では、医療機関様に対し様々な研修も行っております。
医事でお困りのことがあればご相談ください。
<お問い合わせ先>
アイネット・システムズ株式会社
TEL:06-6121-4101(平日:9:00~17:30)
メールアドレス:aicl-iryoujimu@ains.co.jp       
担当:有田/池田 
2021.01.15

販売代理店契約締結のご案内

販売代理店契約締結のご案内

 この度、弊社はタック株式会社と「タック総合健診システム」シリーズにおける販売代理店契約を締結し、営業活動を開始することとなりましたのでご案内致します。 
 以前より健診システム導入で培ってきた知見に基づき、「タック総合健診システム」シリーズをラインナップに追加することにより、医療システムソリューションをさらに充実させ、先進ITを駆使したトータルソリューションベンダとして今後も社会に貢献して参ります。 
 
タック総合健診システムが選ばれる3つのポイント 
Point1.充実した機能による業務効率化 
 豊富な導入実績の中から蓄積されたあらゆるニーズにお応えできる機能を搭載。それを活用し業務の効率化が
期待できます。事業計画から事業評価までの一連のプロセスをシステム対象範囲とすることが可能です。 

Point2.柔軟性・拡張性に優れたシステム構成 
 複雑な健診料金体系に対応可能な機能を搭載しております。帳票作成ツールが強化され、ユーザ様が作成しやすく、年度での検査項目の見直しに伴うマスタ変更及び帳票修正も行うことができます。 

Point3.幅広い健診機関様に対応、高い信頼性
 
基本パッケージに加え、各種オプション、連携機能を組み合わせることで端末1台で利用いただく施設様~巡回健診を実施している大規模施設様まで本製品で対応可能です。 
 
◎タック総合健診システムはタック株式会社の登録商標です。 
2020.12.21

「診療情報専用」ページを開設しました。

「診療情報専用」ページを開設しました。

 この度、会社ホームページに「診療情報専用ページ」を新たに開設しました。

皆様にお伝えしたい算定に関する内容を随時更新していきます。
是非ご確認ください! 
2020.04.20

和歌山支店を移転しました

 ■新住所
〒640-8287 和歌山県和歌山市築港6丁目9番地の10 
TEL:073-423-1177 FAX:073-423-1178
2016.05.05

本社を移転しました。

■新住所:
〒542-0081 大阪府大阪市中央区南船場2丁目9番8号 シマノ住友生命ビル4F
■本社代表    :
TEL:06-6121-4120 FAX:06-6282-1762
■医療システム代表:
TEL:06-6121-4101 FAX:06-6121-4121
2014.12.29

東京支店を移転しました。

東京支店を移転しました。
2014.10.08

AI・CLINIC 「生産性向上設備投資促進税制対象商品登録完了」

無床診療所向け電子カルテシステム「AI・CLINIC Revo」が 産業競争力強化法に規定する先端設備(ソフトウェア)の対象 商品として登録されました。
http://www.jisa.or.jp/it_info/various/tabid/1338/Default.aspx

生産性向上設備投資促進税制
http://www.meti.go.jp/policy/jigyou_saisei/kyousouryoku_kyouka/seisanseikojo.html
2012.03.01

AI・CLINIC 販売代理店募集の開始

詳細及び連絡先はAI・Clinicページへ
2012.03.01

2012年 データバックアップセンターを構築し、診療情報等を バックアップするABCサービスを開始。

当社を存続会社として株式会社ジェイ・アイエスアイと合併。