アイネット・システムズは、情報をいかにして社会の繁栄に結び付けることができるかが情報通信システム構築に対する命題と考えます。業務アプリケーションの開発により蓄積されたインフォメーションテクノロジーと、企業内情報通信基盤の構築により蓄積されたネットワークテクノロジーが融合することにより、先進的で統合化された情報通信システムを提供することができます。人間の個々の力には限界がありますが、同じ使命のもとに、お互いを尊重し、力を集結し、各々が創意工夫をすることによって生み出せるソリューションは、限りなく大きな力になると信じ、常に最善のカスタマーサービスを提供する努力を続けてまいります。
会社概要
| 社名 | アイネット・システムズ株式会社 |
|---|---|
| 英文社名 | AINET SYSTEMS INC. |
| 所在地 | 〒565-0853 大阪府吹田市春日3丁目20番8号 |
| 事業所 | 大阪、東京、和歌山 事業所地図（アクセスマップ） |
| 設立 | 1985年11月 |
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 牧山 哲見
トップメッセージ
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| 従業員数 | 92名（2011年3月31日現在） |
| 売上高 | 1,685百万円（2011年3月期） |
| 認可関係 | 一般建設業（電気通信工事業） 大阪府知事許可（般-17）第115541号 特定労働者派遣業（特27-305281） |
事業内容
医療システム事業部
医療情報システムの設計・開発・保守
医療機関向け各種パッケージシステムの開発・販売
ネットワーク事業部
企業内・病院内セキュリティコンサルティング
ネットワーク保守センター運営（24時間）
経営方針／行動指針／スローガン
社是
信頼・安全・感謝・貢献
経営理念
情報・通信システムの構築、サービス製品の提供により社会に貢献する。
行動指針／スローガン
組織図／役員
沿革
| 1985年11月 | 株式会社アシック設立 |
|---|---|
| 1995年4月 | 株式会社ネットブレインズ設立 |
| 1998年4月 | 株式会社アシック・株式会社ネットブレインズ合併、新社名アイネット・システムズ株式会社 |
| 1998年6月 | ネットワーク保守センター（24時間稼働）の開設 |
| 1998年10月 | 臨床検査システム・透析管理システム・物品管理システム販売開始 |
| 2000年11月 | 東京支店、中央区湊2丁目に開設 |
| 2001年3月 | 電子カルテ発売の記事、日経産業新聞に掲載 |
| 2002年4月 | 健診システム及び開業医向け電子カルテ『AI.CLINIC』販売開始 |
| 2003年1月 | 電子カルテの遠隔参照（地域内で患者情報共有）記事、日本経済新聞に掲載 |
| 2003年4月 | 診療情報ネットワークシステム提供開始 |
| 2004年3月 | 東京支店、港区赤坂3丁目に移転 |
| 2004年6月 | 診療所・小規模病院向け電子カルテ『AI.HOSPITAL』販売開始 |
| 2006年8月 | 東京支店、千代田区飯田橋2丁目に移転 |
| 2006年11月 | 四国開発センターを徳島に開設 |
| 2008年8月 | 東京支店、中央区日本橋2丁目15に移転 |
| 2008年9月 | 本社機能及び医療システム事業部、大阪府吹田市に移転 従来の事業所に大阪支店を開設（ネットワーク事業部） |
| 2009年3月 | セイコーシステム株式会社と合併 和歌山支店を開設（システムサポート部） |
2010年6月 | 四国開発センターを閉鎖 東京支店、中央区日本橋2丁目16に移転 |
2010年9月 | 会社名を株式会社アシックに変更するとともに、新設分割により（新）アイネット・システムズ株式会社を設立 | 2011年7月 | 和歌山支店を和歌山市梶取に移転。 | 2011年12月 | 当社を存続会社としてメディカルサプライネットワーク株式会社と合併。 |
加盟団体
保険医療福祉情報システム工業会（JAHIS）、日本医療情報学会（JCMI）、日本診療録管理学会、日本病院管理学会、日本医療マネジメント学会、日本クリティカルパス学会（JSCP）、日本診療情報管理士会、日本臨床衛生検査技師会（JAMT）、日本臨床検査自動化学会、日本総合健診医学会、日本医業経営コンサルタント協会、大阪府臨床衛生検査技師会、大阪商工会議所、日本経営協会（NOMA）、日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）
主要取引先
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、NECネクサソリューションズ株式会社、株式会社さくらケーシーエス、株式会社ニッセンホールディングス、関電システムソリューションズ株式会社、キヤノンビーエム大阪株式会社、CTCテクノロジー株式会社、ソフトバンクBB株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、デル株式会社、東芝情報機器株式会社、日本写真印刷株式会社、日本ユニシス株式会社、菱電商事株式会社、和光純薬工業株式会社、国公私立病院・学校・官公庁・地方自治体 等（敬称略・順不同）
